鉄鋼メーカーのクリーブランド・クリフスがオハイオ州のミドルタウン・ワークス施設を10億ドルで近代化すると発表したことを受け、同社株は金曜日、一時8%上昇し、3営業日連続の下落から反発した。米エネルギー省は、既に交付された助成金の対象範囲を見直すことで5億ドルを拠出し、クリーブランド・クリフスが同額を拠出する。4年間に及ぶ計画では、高炉を再建し、原料搬送インフラを更新するほか、AIを活用したプロセス制御技術を導入し、高炉ガスを回収して電力と蒸気を生産し、施設内で利用するコージェネレーション設備を追加する。工事は数週間以内に始まる見通しで、高炉の再建は2030年第1四半期の完了を目指す。鉄鋼生産は中断せずに続ける。ミドルタウン・ワークスの年間粗鋼生産量はおよそ300万トンで、自動車の外板向け鋼材も含まれる。この計画により、既存の雇用約2300人が維持され、建設工事のピーク時には1500人を超える労働者が雇用される見込みである。ロウレンソ・ゴンサルベス最高経営責任者（CEO）は、この投資によって国内の鉄鋼生産が強化され、同工場が北米有数の鉄鋼施設の一つであり続けると述べた。JD・バンス副大統領とクリス・ライト・エネルギー長官は、金曜日に同施設を訪問する予定である。クリーブランド・クリフス株は年初来でなお約15%下落しており、Stocktwitsでの個人投資家の弱気なポジションは、連邦政府との提携をめぐる前向きな市場反応にもかかわらず、懐疑的な見方が続いていることを示している。