アジア株は火曜日、エヌビディアの決算を前に投資家がリスクを抑えたことから、総じて小幅安で方向感を欠く滑り出しとなった。半導体大手エヌビディアや、半導体メーカーとデータセンターの資金提供者で構成される幅広いAIエコシステムに対する期待が高まる中、今回の決算は人工知能（AI）ラリーの持続性を試す重要な材料となる。アリババがAI事業の拡大資金を調達するため、102億ドルで割安な株式売り出しを実施したことや、サムスン電子の株主還元計画への失望を受け、テクノロジー株は引き続き圧力を受けた。中国で最も知名度の高いヒューマノイドロボットメーカー、ユニツリーの株価はおおむね横ばいとなった。同社株は上海上場時に5倍超急騰した後の水準から約45％下落しており、バブルのリスク、個人投資家の損失、IPO制度の問題への懸念が高まっている。米国がイラン制裁を拡大したことで原油は下落を続けたが、この措置は「経済版Dデー」と位置付けられた一方で、最も厳しい措置には踏み込まず、期待外れと受け止められた。テヘランは報復を表明し、主要な貿易相手国が抵抗するとの確信を示した。市場ではまた、エネルギー価格の高止まりが長期化することによる経済的コストの兆候を探るため、ドイツの国内総生産（GDP）とIfo景況感調査にも注目が集まった。ドイツと英国の国債入札、米消費者信頼感指数、リッチモンド連銀のトーマス・バーキン総裁の発言も焦点となった。