米連邦準備制度のクリーブランド連銀のワーキングペーパーによると、ビットコインのパフォーマンス情報は仮想通貨の期待リターンとその後の保有率を押し上げる可能性がある。また、米国における仮想通貨の保有を説明するうえで、人口統計学的属性よりもリターン期待と認識されるリスクの方が強いことが分かった。「Do You Even Crypto, Bro? Cryptocurrencies in Household Finance」と題するこの論文は、マイケル・ウェーバー、ベルナルド・カンディア、オリビエ・コワビオン、ユーリ・ゴロドニチェンコの4氏が執筆し、2026年7月14日付。2025年第2四半期に実施されたNielsen Homescan Panelの調査と、無作為化情報実験に基づいている。保有率は2021年の回答者の約3%から2022年には約11%、2023年半ばまでに約12%へ上昇し、2025年にビットコインが12万ドルを超えて取引されるなか、その後は約12%まで回復した。2021年には、保有者が翌年のリターンを約22%と予想したのに対し、非保有者は7%と予想した。2025年までにその差は13.8%対4.7%となり、期待リターンとリスクの説明力は、詳細な人口統計学的属性の約2倍だった。ビットコインが過去1年間に14.3%のリターンを上げたと伝えられた参加者は、対照群に比べて仮想通貨の期待リターンを3.2ポイント引き上げた。一方、価格チャートを示された参加者では、約1.2ポイント上昇した。仮想通貨への希望配分は、対照群の平均4.3%から約2ポイント上昇し、その資金の大半は現金と預金口座から振り向けられた。その後の調査では、リターン情報を受けた参加者の保有確率が約2.41ポイント、チャートを見た参加者では2.48ポイント上昇した。すでに約11%が仮想通貨を保有していたことを踏まえると、これは相対的に約23%の増加に相当し、情報が少ない投資家で最も強かった。S&P 500の情報もその後の仮想通貨保有率を押し上げた一方、ゲームストップの情報は希望配分を引き上げたものの、保有率への有意な影響はなかった。論文の推計では、ビットコイン価格が2倍になると、仮想通貨に全額を配分している世帯がその四半期に耐久財を購入する確率は1.4ポイント上昇した。特にコンピューターと冷蔵庫で影響が大きかったが、翌四半期には薄れた。著者らは、過去の上昇を外挿することがバブルのメカニズムとなる可能性を示す一方、今回の研究は予備的なものであり、米連邦準備制度の政策ではないと強調した。