A株市場初のヒューマノイドロボット銘柄とされるユニツリー・テクノロジーは8月27日、3.97％上昇して615.03元で取引を終え、600元台を回復した。これにより、時価総額は2488億元となった。上昇に先立ち、株価は初日の高値から約45％下落していた。初日の高値を付けた際には、時価評価額が一時660億ドルに達したが、その後およそ300億ドルを失った。ユニツリー株は上海証券取引所の科創板への上場初日に460％急騰し、過去3年間の中国新規上場銘柄の初日平均上昇率226％を大幅に上回った後、3営業日連続で下落していた。この反転を受け、IPO価格の設定やバブルのリスク、個人投資家が被る可能性のある損失をめぐる懸念が強まった。ユニツリーは、四足歩行ロボットとヒューマノイドロボットの世界有数のメーカーであり、同社製品は走行やダンス、武術の動作を行えるが、より広範な商業化はなお限定的である。同社はテスラやボストン・ダイナミクスと競合している。目論見書によると、2026年第1四半期の調整後純利益は前年同期比53％減の4000万元となり、上期には利益の伸びも鈍化の兆しを示した。アナリストや機関投資家の間では、この上場がロボットやより広範な技術革新をめぐる物語への熱狂を反映したものなのか、それとも売却前に価格をつり上げるインセンティブによるものなのかをめぐって議論が交わされた。空売り規制や個人投資家の勢いが変動を増幅させたとの指摘もあった。また、ロボット企業には多額の研究開発費が必要で、受注を大規模な売上高に転換できる段階にはまだ至っていないため、短期的な利益だけでは同セクターの将来性を測る指標として不十分だとの見方も示された。