みずほ証券は、今回の仮想通貨の反発について、レバレッジ投機（借入資金を使った取引）ではなく、現物需要（原資産を直接購入すること）と上場投資信託（ETF）需要がけん引しているようだと指摘した。ビットコインETFには過去1週間で約19億ドルが流入し、2025年10月以来の高水準となったことから、今回の上昇は過去の反発局面より持続性が高い可能性が示唆される。関連株では、現物個人取引で約40%のシェアを持つことを理由に、みずほ証券はロビンフッドを最有力銘柄と位置付けた。また、イートロと機関投資家からの需要を取り込むビットゴーにも強気の見方を示している。