ダラー・ツリーは、2026年度の調整後希薄化後1株利益（EPS）見通しを6.70～7.10ドルから7.70～8.05ドルに引き上げた。これには、1株当たり0.60ドルと見積もる関税還付の恩恵が含まれる。一方、売上高見通しは205億～207億ドルで据え置いた。第2四半期の調整後希薄化後EPSは2.70ドルで、うち1.31ドルは関税還付による押し上げ効果だった。関税還付を除くEPSは1.39ドルとなり、コンセンサス予想の1.14ドルを上回った。売上高は7%増の48億9000万ドル、既存店売上高は3.7%増加した。ダラー・ゼネラルも予想を上回り、既存店売上高は3.5%増加。通期売上高見通しを2.5～2.9%増に引き上げ、2026年度のEPSを7.80～8.00ドルと予想した。このうち0.25ドルは関税還付の寄与を見込んでいる。両社は、ガソリン価格と運賃の高止まりが利益率を圧迫する可能性があると述べた一方、所得層を問わず節約志向が強まったことを反映し、ディスカウントストアへの来店が増えたと説明した。