イラン・米国の攻撃で原油が90ドル超、利上げ観測強まる

月曜日のアジア株は幅広く下落した。米国とイランの軍事的な応酬が再燃し、原油価格が大幅に上昇したほか、米連邦準備制度のケビン・ウォーシュ議長によるタカ派的なジャクソンホール講演を受け、トレーダーが追加利上げの観測を強めたためである。米軍は日曜日、ホルムズ海峡のララク島でイランのロケット発射機2基を攻撃した。これに対し、テヘランはヨルダンの米軍拠点を攻撃し、タンカーに命中したと主張した。一方、ドナルド・トランプ大統領はカーグ島が破壊されていると述べたが、軍当局者は確認しなかった。ブレント原油は一時2.7%上昇して1バレル当たり90.51ドルとなり、米国産原油も2.6%上昇して85.57ドルとなった。世界の原油・ガス輸送の約5分の1を担う水路をめぐる安全保障上の懸念が再燃した。MSCIアジア太平洋指数は一時0.8%下落し、新興国株も一時1.4%下落した。欧州と米国の株価指数先物も軟調だった。マネーマーケットでは、9月16日の米連邦準備制度会合で0.25ポイントの利上げが決まる確率が、ウォーシュ議長が3.7%のインフレ率は依然として懸念され、金融環境は十分に引き締まっていない可能性があると警告する前の約34〜35%から、約57〜60%に上昇した。バークレイズは現在、9月と12月の両方で利上げが行われると予想している。一方、JPモルガンは依然として12月をやや有力視しているものの、9月の利上げもあり得るとしている。投資家は、米雇用統計、消費者物価指数（CPI）、さらに中央銀行から発信されるシグナルを待っている。