ドル円は9月1日のニューヨーク取引で160.27円まで上昇した。米中央軍がイラン革命防衛隊への攻撃を発表したことで、主要な米指標が予想を下回った際の159.90円までの下落から反転した。WTI原油先物が87ドル台まで急騰する中、安全資産としてのドル買いが強まり、米10年国債利回りは4.79%付近で推移した。これは前年1月以来の高水準で、インフレ懸念と金利に支えられたドル需要を増幅させた。ドナルド・トランプ大統領は、イランがさらにエスカレートすれば同国は完全に壊滅すると警告し、エネルギー価格と長期金利に上昇圧力を加えた。ニューヨーク時間の上昇に先立ち、東京時間にはドル円が160円を上抜け、石破政権下で2027年度予算要求額が過去最高となったことに伴う財政拡張懸念から日本の10年国債利回りが約30年ぶりに3.00%を上回った後、160.025円まで上昇していた。8月のISM製造業PMIは54.6、7月のJOLTS求人件数は727万1000件、7月の建設支出はマイナス0.5%となり、いずれも予想を下回った。一方、8月の製造業PMI確報値は53.9へ上方修正された。ユーロドルは1.1608ドルを付けた後、1.1585ドルまで下落し、ユーロ円は185.72円まで上昇した。1.1570ドルがユーロの短期的なサポート水準として意識された。市場の焦点は中東情勢と米金利の動向に移り、160円付近が上値抵抗線、159円付近が押し目買いの水準として挙げられたほか、日本の介入への警戒も残った。