仮想通貨取引所全体でトレーダーがレバレッジポジションを縮小する中、XRP先物取引に占めるCMEグループのシェアが拡大している。一方、米国の現物XRP ETFには伝統金融からの参加が一段と増えており、機関投資家の需要が高まっている兆候を裏付けている。CoinGlassのデータによると、XRPの総建玉は8月17日の約27.7億トークンから8月31日には約23.4億トークンに減少し、約16%落ち込んだ。同じ期間にXRPは約0.99ドルから1.38ドルへ上昇し、上昇率は約40%に達した。CMEの建玉は約2.84億トークンから約3.87億トークンへ増加し、約36%伸びた。これにより、発行済みXRP先物のエクスポージャーに占めるCMEのシェアは、8月中旬の約10%から約17%へ上昇した。市場アナリストのオムカー・ゴドボレ氏は、CMEが規制対象の取引所であり、主にプロ投資家や資産運用会社が利用していることから、CMEでの建玉増加は機関投資家の関心が強まっているシグナルだと捉えている。こうした資金の移動は、XRPや市場全体が注目する仮想通貨市場構造法案「CLARITY Act」をめぐる米上院の手続き上の採決を前に進んでいる。現物商品にも同様の需要が表れている。ブルームバーグのETFアナリスト、ジェームズ・セイファート氏は8月31日、米国の現物XRP ETFへの累計純流入額が18億ドルに達し、ローンチ以降も大半の期間で純流入が続いていると述べた。セイファート氏が確認した第2四半期のフォーム13F提出書類では、開示ベースで最大の保有者としてゴールドマン・サックスが記載され、保有額は8740万ドルと前四半期から8310万ドル増加した。これに続き、ジェーン・ストリート・グループが1660万ドル、ミレニアム・マネジメントが1620万ドル、インテーザ・サンパオロが1440万ドル、マレックスUKホールディングスが810万ドルとなった。商品に資金を配分する投資家グループとしては、アドバイザーの活動が最も目立った。