日経平均株価は9月1日午前の大幅下落から下げ幅を縮小し、午後の取引開始時には前日比177.92ポイント安の6万6134.01円となった。午前の終値6万6050.33円から80ポイント超回復した。米国株の軟調を受け、指数は取引序盤に一時735.32ポイント安の6万5576.61円まで下落したが、押し目買いに加え、韓国総合株価指数（KOSPI）の下落幅縮小が支えとなり、相場は安定した。日経225先物は昼休み中、6万6010円から6万6280円の堅調なレンジで推移した。TOPIXは午前の終値が4177.85だったのに対し、午後は27.47ポイント高の4183.76で取引を開始した。売りは非鉄金属、サービス、半導体関連銘柄に集中し、古河電気工業、SUMCO、フジクラ、東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクスなどが下落した。一方、資金は鉄鋼、電力・ガス、素材株にシフトし、日本製鉄、JFEホールディングス、東京電力ホールディングス、関西電力が上昇した。日本の長期金利上昇は、割高感のある成長株にとって引き続き警戒要因となった。ドル・円は159.70～159.80円近辺、香港のハンセン指数は軟調に推移し、午後の相場の方向性を左右する重要な要因として金利動向とアジア市場が注目された。