JPMorganは、半導体株と大手テクノロジー株の下落を受け、慎重だった夏の見通しから強気の戦略に転じ、年末まで株式のオーバーウエートを維持するよう投資家に促している。同行は、地政学と金利に起因する弱含みは四半期単位ではなく、数日から数週間続くと予想し、S&P 500と世界の株式市場が年末までに過去最高値を更新すると見ている。その根拠として、世界の企業利益見通しの改善、ユーロ圏の購買担当者景気指数（PMI）が3カ月連続で上昇していること、米国債利回りが再燃したインフレではなく経済の正常化を反映していると同行が判断していることを挙げている。JPMorganは、半導体関連指標と韓国市場の指標は売られ過ぎの状態にあり、AI関連のモメンタム株の売りはおおむね一巡したとみている。また、ハイパースケーラーの設備投資の恩恵を受ける半導体を最有力銘柄として挙げている。新興国市場では、韓国、中国、台湾も推奨している。韓国のアナリストは、8月の半導体輸出の好調さとAIインフラ需要を指摘する一方、原油価格と米国債利回りの高止まりがボラティリティを持続させる可能性があると警告している。9月から10月にかけては銘柄ごとの差が広がり、金利上昇圧力が成長株の重しとなり続ける場合、バリュー株の方が高い耐性を示すと予想している。