台湾株は4日、米連邦準備制度理事のクリストファー・ウォラー氏が利上げ停止を示唆し、前日の取引で米国の主要3株価指数がそろって上昇したことを受け、急反発した。台湾加権指数は前日比133.62ポイント高の4万5991.28ポイントで寄り付き、取引時間中には上げ幅を740ポイント超に拡大して4万6600ポイントを上回り、4万6000ポイントの心理的節目を回復した。台湾積体電路製造（TSMC）は25台湾ドル高の2415台湾ドルとなり、上昇を主導した。メディアテックも3％超上昇して4485台湾ドルとなった。鴻海精密工業とクアンタ・コンピューターも上昇した一方、エバーグリーン・マリン（台湾）は下落した。今回の上昇により、売買代金が9462億7100万台湾ドル（約299億ドル）に達した前日の307.05ポイント安を取り戻した。アナリストは、米連邦準備制度のハト派的な発言が追加利上げへの懸念を和らげたと指摘した。また、景気を下支えする経済指標が示されれば、海外機関投資家の買いが続き、指数が過去の高値に向かう可能性があるとした。一方で、市場の急速な上昇により、利益確定売りの圧力が強まる可能性があると警告した。