マイクロン・テクノロジー株は金曜日の取引序盤に4.3％上昇し、予想を上回る雇用統計を受けてS&P500種が0.2％下落するなかでも、週間では6％超の上昇となる勢いを見せた。株価は1100ドル近辺で推移しており、6月の高値から20％下落した後、8月半ば以降は50日移動平均線付近で推移している。バロンズのアナリストは以前、この水準を株価が2倍になる可能性のある起点と指摘していた。9月30日に予定されているマイクロンの第4四半期決算は、株価が明確に上昇または下落へ向かうかを判断する材料となる可能性がある。同社株は2026年に236％上昇しており、人工知能（AI）インフラに関連するメモリーチップ需要の強さが追い風となっている。マイクロン、SKハイニックス、サムスンは世界のメモリーメーカー大手3社だが、米国企業はマイクロンだけである。トランプ大統領が国内半導体生産を重視するなか、同社が米国の研究・製造施設に100億ドルを投じる計画は、エヌビディア、AMD、インテルとの関係における同社の地位を支える可能性がある。この計画については、トランプ大統領が公に称賛している。SKハイニックスの米国預託証券（ADR）は3.4％上昇し、サンディスクは午前の取引で5.6％上昇した。