サムスン電子とSKハイニックスのメモリー在庫は第3四半期に10日分の供給量を下回り、来年にも販売可能な製品が尽きる可能性が浮上した。KB証券は7日、人工知能（AI）インフラ投資の急増により、メモリーの供給環境が史上最も逼迫する可能性があると指摘し、両社を半導体の最有力銘柄に挙げた。証券会社は、主要クラウド企業による来年のAIインフラ投資見通しを1.3兆ドルに引き上げた。クラウドAIサービス、トークンベースの課金、エージェント型AI、モデルホスティングが直接的な収益を生み出すためで、前年から60％増える水準である。こうした投資に占めるメモリーの割合は、2025年の14％から今年は40％、来年は57％に上昇すると予測されている。TrendForceは来年の割合を68％と見込んでいる。需要は、広帯域メモリー（HBM）、サーバー向けDDR5、エンタープライズ向けソリッドステートドライブ（eSSD）、DRAM、NANDの全分野で増加する見通しである。ビットベースのDRAMとNANDの需要成長率は来年、供給の伸びを10ポイント超上回ると予測されている。次世代の広帯域メモリーであるHBM4は、従来型DRAMの3倍のウェハー容量を必要とするため、標準メモリーから生産能力が振り向けられる可能性がある。それでも、サムスン電子とSKハイニックスの株価は過去3カ月で高値から38％下落し、来期予想利益の約3倍の水準で取引されている。KB証券は今後3年間に過去最高益を更新し、大規模な株主還元も続くと見込んでいる。極端な割安と同証券が評した水準から、株価の本格的な再評価が始まると予想している。