IQEのユッタ・マイヤーCEOは、光通信やAIデータセンターのインフラに使われる化合物半導体材料、リン化インジウム（InP）を巡り、中国の輸出規制が供給危機を深刻化させていると警告した。中国は2025年2月初旬ごろ、InPを輸出規制リストに追加し、世界のインジウム生産の約70％を占めている。6インチInPウエハーの平均価格は、規制発動以降およそ250％上昇し、1枚当たり約5000ドルとなった。IQEの2026年上半期売上高は前年同期比43％増の6460万ポンドで、調整後EBITDAは600万ポンドに達した。同社は2026年下半期に既存の生産能力を転用してInP生産を増やし、長期供給契約の締結も進めている。2027年上半期には、ロンドンのオルタナティブ投資市場からメイン市場への移行を計画している。ルメンタムとコヒレントもInPの供給リスクを指摘しており、AXTと住友商事はインジウム原料に対する規制の影響を受ける立場にある。