インテル株は約9％上昇し、約103.60ドルとなった。DigiTimesとサプライチェーン関係者によると、同社は10月にPC向けCPU価格を10％引き上げる可能性があり、今年3回目の値上げとなる。また、利益率の低い「Small Core」製品ラインを廃止する可能性もある。今回の動きの背景には、メモリーやプリント基板など部品コストの上昇がある。一方、サーバー向けCPUの供給逼迫と人工知能（AI）インフラ需要の強さが、同社の価格決定力を支えている。上昇は、米国株が2営業日連続で下落し、中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が1バレル＝100ドルに近づくなかでの動きとなった。9月の米連邦準備制度による利上げ観測は60％を超え、10年物米国債利回りは4.8％近辺で推移した。AI関連株は市場全体と異なる動きを示し、コアウィーブは約12％、ルメンタムは11％、インテルは9％それぞれ上昇した。エヌビディアは、メモリーコストの上昇を理由に、来年初めに出荷する一部のGrace BlackwellおよびVera Rubinのチップとシステムについて、15％を超える値上げを準備していると報じられている。インテルの第2四半期売上高は前年同期比25％増の161億ドルとなり、Intel Foundryの売上高は31％増の58億ドルだった。同社のHigh-NA EUV装置は100万枚を超えるウエハーを処理しており、Panther Lake向けの一部18A層も含まれる。ただ、HBMとDRAM価格の上昇は、半導体メーカーやPCメーカーにとって引き続き利益率へのリスクとなっている。