ゼネラル・モーターズ（GM）のメアリー・バーラCEOは、EVが長期的な業界の方向性だとして、同社がEVへの取り組みを継続すると述べた。ただ、政策変更や充電器設置の許認可の遅れ、航続距離を巡る消費者の懸念から、米国での移行にはより長い時間がかかると見込んでいる。GMは内燃機関車とEVの両方のラインアップを維持しつつ、一部のセグメントでハイブリッド車を追加する計画で、昨年は3万5000ドル未満の車両を70万台超販売した。18歳でGM工場の現場で働き始め、勤続46年を経て現在同社を率いるバーラ氏は、幅広い商品構成、低い販売奨励金、底堅い米国需要が、関税や変化するEV政策の中で業績を支えていると語った。バーラ氏は、フォーチュン誌のアリソン・ショーンテル編集長との約50分間にわたる「タイタンズ・アンド・ディスラプターズ」のインタビューで戦略を説明した。GMの年換算売上高は1850億ドルで、フォーチュン500では23位にランクインしている。バーラ氏によると、GMは事業再編後、中国でシェアと収益性を取り戻している。同社は中国を世界最大のEV市場と位置付け、インフォテインメント、バッテリー、ロボティクス、開発スピードにおける競争力を試す場と見ている。GMは2028年、キャデラック「エスカレードIQ」に高速道路でのアイズオフ運転を導入する計画である。基盤となる運転支援システム「スーパー・クルーズ」は、4月までに走行距離が10億マイルを超えていた。GMはロボタクシー事業から撤退した後、クルーズから技術と人材を個人向け自動運転に振り向けており、OnStarとスーパー・クルーズを継続的な収益を生むソフトウェア事業と捉えている。バーラ氏はまた、製造と車両設計におけるAIとロボティクスの活用、5年間で熟練技能職の訓練に2億5000万ドル超を投じたこと、イグニッションスイッチ危機を契機に形成された安全重視の企業文化についても説明した。