アナリストのアリ・マルティネス氏が引用したサンティメント・インテリジェンスのデータによると、ビットコインのクジラ保有量は過去1週間、約523万BTCでほぼ変わらなかった。目立った買い増しや売却がないことは、市場を動かすイベントが相次ぐなか、大口投資家が様子見に徹していることを示唆する。まず8月の生産者物価指数（PPI）が発表され、その翌日には、より注目度の高い消費者物価指数（CPI）が公表される。予想を上回る米雇用統計を受け、市場は9月の米連邦準備制度による利上げ確率を60％と見積もっている。一方、ロイターの調査では、大半のエコノミストが中央銀行は金利を据え置くと予想した。米上院は9月15日、CLARITY法案の審議を進めるための手続き上の採決を行う予定で、翌16日には米連邦準備制度の金利決定、ケビン・ウォーシュ氏の記者会見、最新の経済見通しの公表が続く。その後、日本銀行の政策金利に関する発表が予定されている。ビットコインは約1週間にわたり7万7500ドルから8万ドルの範囲で横ばい推移しており、上値を試す動きは8万ドル付近で繰り返し抑えられ、下落局面では7万7500ドル付近が支えとなっている。時間が近接したマクロ経済イベントと仮想通貨関連イベントが、この保ち合いを試すことになりそうだ。