日本の日経平均株価は10日、3日続落の後、東京証券取引所で反発し、一時900ポイント超下落したものの、128ポイント高の65,270で取引を終えた。プライム市場の売買代金は約8兆3800億円（543億ドル）だった。銀行株や半導体関連株、一部の人工知能関連株が買われ、指数は米株の序盤の弱含みを受けた朝方の下げから切り返し、日中の高値圏で引けた。三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、アドバンテスト、レーザーテック、村田製作所、太陽誘電などが上昇。ANYCOLORは決算と自社株買いの発表を受けて急伸し、エアトリは業績予想と配当計画の引き上げを受け、ストップ高となった。電線・ケーブル、ゲーム、不動産、重工業、インフラ関連株は下落した。今回の反発は、米国の8月のPPIとCPIの発表を控え、押し目買い需要が強いことを示した。セクターローテーションは長期金利の動向に左右される可能性が高く、円相場の方向性は輸出企業の株価に影響する。以前の市場概況では、終値を65,270.95、TOPIXを4,054.58、売買高を21億6817万株と記録し、原油高や中東情勢の緊迫化、日銀の金融引き締め観測も追加の懸念材料として挙げていた。