日経225は9月11日、1.93％安の6万4011.34で取引を終え、原油高と長期金利の上昇を受けて幅広い銘柄が売られる中、2日続伸に終止符を打った。東証株価指数（TOPIX）は0.65％安の4028.30。日経平均は一時2000円超下落し、約1カ月ぶりの安値を付けた。米国とイランの敵対行為が激化したほか、フーシ派が紅海沿岸のイエメンの港湾都市モカを掌握したとの報道や、イランが弾道ミサイルの生産を再開したとの報道もあり、海上輸送の混乱とエネルギーインフレが長期化するとの懸念が強まった。アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、キオクシア、イビデンなどAI・半導体関連株が下落した一方、円高の一服が自動車株や銀行株を支えた。予想を上回る米卸売物価の伸びと米国の利回り上昇も、金融引き締めが経済活動や企業業績を圧迫するとの懸念を強めた。