XRPは9月11日に1.329～1.365ドルで取引された後、1.336ドル前後と1.36ドル前後の終値が報告され、1.34～1.37ドルの間で安定した。米上院によるCLARITY Act採決と米連邦準備制度の金利決定を前に、ボラティリティは低下した。マクロ面では、米国債利回りの上昇、インフレ懸念、原油高に加え、翌週に米連邦準備制度が25ベーシスポイント利上げする確率が約70～71％との見方が重しとなった。デリバティブの建玉は約5億5800万ドルから4億7800万ドルに減少し、2つの取引セッションで約1420万ドル相当のポジションが清算された。一方、米国の現物XRP ETFには週初までに約16億8000万ドルの純流入が蓄積していた。トレーダーのDark Defender氏は、XRPが第1波を完了し、日足の強気フラッグが維持されるなか、正弦波状の持ち合いを続けていると指摘した。1.33ドルを下回って終値を付ければチャート形状が弱まる可能性があるが、支持線を維持すれば条件付きの1.88ドル予測が有効になるという。アナリストのSMQKE氏が引用したWisdomTreeのデータによると、XRPは年初来45％上昇しており、主要資産のなかでビットコインとの相関が最も低く、1カ月、3カ月、1年の各期間でもアウトパフォームしている。入手可能な新しい資料は、XRPのボラティリティが同様に低かった過去の期間にも言及しているが、その分析を完了しないまま終わっている。