米株ファンドは9月9日までの1週間に322.7億ドルの純流出を記録し、週間ベースでは2025年12月以来最大の流出となった。イラン戦争で原油価格が1バレル100ドルを超え、インフレと金利を巡る懸念が強まったためである。大型株ファンドからの流出は404.4億ドルに達したが、上場投資信託（ETF）への資金流入は、投資家が幅広い株式、テクノロジー、半導体への投資を選別的に維持していることを示した。バンガードのS&P500 ETFであるVOOは水曜日に29.9億ドルの純設定額を記録し、インベスコQQQトラストが27.3億ドル、SPDR S&P500 ETFトラストが12.6億ドルで続いた。半導体ETFにも多額の資金が流入した。投資家は同時に防御的な資産配分も増やした。米国債ファンドへの資金流入は21週連続に伸び、短期米国債ETFには9月8日までの20取引日に122億ドルが流入した。こうした動き全体は、株式からの一律の撤退ではなく、ポートフォリオの組み替えを示している。投資家は、原油高や根強いインフレ、金利が高止まりするリスクを踏まえつつ、大型株や人工知能関連の成長見通しを見極めている。