日本株、イラン戦争懸念と米金融政策見通しで下落

日本株は、イラン戦争を巡る不透明感と米連邦準備制度の金融政策見通しが市場の重しとなり、取引序盤に下落した。半導体株と金属株が下落を主導し、市況アップデートではキオクシアホールディングスが7.9％安、三井金属が5.8％安となった。日経平均株価は1.6％安の6万2977.54円。ドルは153.50円で取引され、金曜日の東京市場終値154.09円からドル安・円高となった。投資家は中東情勢や原油価格、債券利回りに注目していた。