サウジアラビアと中東の船舶への攻撃が再び発生し、原油市場では供給リスクへの警戒が続いた。サウジは、東部の油田から紅海沿岸のヤンブー港へ原油を運ぶ主要ルートである東西パイプラインを予防措置として停止した。イランと同盟関係にあるイエメンのフーシ派は9月15日、サウジが世界の原油供給の最大4％に影響を及ぼす可能性があるとした前回の攻撃に続き、新たな攻撃を実施した。米国産原油は1.27％高の1バレル＝102.68ドル、ブレント原油は1.21％高の106.96ドルとなり、その後も105ドル近辺で推移した。エネルギー価格の上昇と米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締め観測を受け、ドルが上昇し、新興国資産には下押し圧力がかかった。ルピーは先週、1ドル＝95.55ルピーで引け、週間で1％超下落した。インドの指標となる10年国債利回りは4週連続で上昇し、7.0233％で取引を終えた。市場では、9月15～16日の会合でFRBが25ベーシスポイント利上げする確率が高いと織り込まれ、ある試算では90％に達した。ただ、ロイター調査では、金利据え置きが予想されていた。インド準備銀行（RBI）はこの2週間に、1兆ルピー規模の公開市場での国債売却を実施すると発表した。