中東情勢の緊迫化とエネルギー価格の急騰を受け、インフレ懸念が再燃した。欧州の市場は14日、国債利回りが上昇する一方、株式相場は下落し、リスク回避姿勢を強めた。ドイツ10年国債（ブンズ）利回りは一時3.5544％に達し、2009年半ば以来の高水準を付けた。英国10年国債（ギルト）利回りは5.4％台前半まで上昇し、2007年8月以来の高水準に迫った。フランスの長期金利も一時4.5％台に達し、2008年以来の高水準を付けた。ドイツ国債に対する利回り差は0.9％台に拡大し、およそ14年ぶりの大きさとなった。ストックス欧州600は0.4％下落し、ドイツのDAXは0.2％、フランスのCAC40とロンドンのFTSE100はそれぞれ0.4％下落した。イタリアのFTSE MIBはほぼ1％下落した。サウジアラビアが、パイプライン攻撃についてイランが支援するイラクの勢力を非難した後、ブレント原油は1.2％上昇し、1バレル113ドルを上回った。この攻撃により、世界の原油供給の最大4％が影響を受ける可能性がある。さらにフーシ派による攻撃が続き、ホルムズ海峡が近く再開するとの期待は後退した。市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）が25ベーシスポイント利上げする確率を90％と織り込んでいた。利上げが実施されれば、2023年半ば以来初めてとなる。日本銀行とイングランド銀行も政策判断を控えていた。欧州中央銀行（ECB）は前週、政策金利を0.25ポイント引き上げ、2.50％としていた。オープンAIとアンスロピックの幹部が、世界的なリスク管理基準を整備するため先端AI開発を一時的に減速させるよう呼びかけたことを受け、テクノロジー株と半導体株も下落した。