国際決済銀行（BIS）は、米大手テクノロジー企業がレバレッジを高め、将来のリターンが支出を正当化できるか投資家が疑問視するなか、AI主導の株式相場の上昇が2年間で一段と脆弱になっていると警告した。アルファベット、アマゾン、メタ、マイクロソフト、オラクルの5社は、2025年と2026年にAI関連の設備投資として1兆ドル超を投じる見通しである。BIS経済分析部門のフランク・スメッツ責任者は、今回の急拡大を運河、鉄道、電化、ドットコムの各ブームなど、過去の投機局面と比較した。一方で、電力や半導体の不足がAIインフラの整備を制約する可能性にも言及した。BISはまた、開示が不十分な株式持ち分やコミットメントを含む、循環的な資金調達の仕組みにも注目した。テクノロジー企業によるプライベートクレジットからの借り入れは、2010年の約220億ドル（プライベートクレジット全体の22％）から、2025年には1兆ドル超（44％）に増加した。融資全体の残高は約2兆5000億ドルに達した。AI投資のリターンが期待外れとなれば、資金調達が縮小し、株式のバリュエーションと信用市場全体の環境の双方に影響を及ぼす可能性がある。こうしたリスクがある一方、BISはこれまで、市場全体にストレスの兆候はなく、投資家のリスク選好も底堅いと述べていた。また、財政への圧力、地政学的緊張、エネルギー価格の変動が政府の借り入れコストを押し上げていると警告している。コアインフレを巡る中央銀行のコミュニケーションが複雑さを増していることから、政府や中央銀行による公的な説明も難しくなる可能性がある。