サムスン資産運用、ハンファ資産運用、NHアムンディ資産運用の3社は同日、AI関連ETF4本をリスティングし、データストレージ、エージェント型AI、広帯域メモリー（HBM）、半導体の素材・部品・装置に投資対象を分けた。今回のリスティングにより、AI投資のテーマはGPUやASICから、メモリー、ストレージ、インフラ、ソフトウエアへと広がる。世界的なAI開発が減速する可能性を巡り半導体株が変動するなかでも、AI投資の裾野は拡大している。サムスンの「KODEX US AI Memory TOP2 Plus」は、マイクロンとサンディスクに約50％、シーゲイトとウエスタンデジタルに約30％を配分するほか、ストレージコントローラー、知的財産関連企業、ストレージプラットフォーム、データストレージサーバーにも投資する。NHアムンディの「HANARO US Agentic AI TOP2+」は米国企業10社を保有し、リスティング時点ではマイクロソフトとアルファベットがそれぞれ25％を占める。特別な組み入れ手続きを通じて、オープンAIやアンソロピックなど、条件を満たす新規リスティング企業を追加することもできる。ハンファの「PLUS Korea HBM Semiconductor」は、約半分をサムスン電子とSKハイニックスに投資し、残りを素材・部品・装置企業8社に配分する。一方、積極運用型の「PLUS AI Semiconductor Materials & Equipment Active」は、顧客の設備投資、装置発注、量産スケジュール、技術採用の状況を踏まえて組み入れ銘柄を調整する。アンソロピックのダリオ・アモデイ最高経営責任者（CEO）がAI開発の減速を求めるなかでも、メモリーメーカーとアナリストは、長期供給契約やAI関連の設備投資継続を支えに、需要と投資計画は堅調に推移していると指摘した。