原油価格は、攻撃によってサウジアラビアの東西パイプラインの大部分が停止した後も1バレル＝100ドルを上回った。ホルムズ海峡経由の輸送減少や、紅海で続く安全保障上の脅威も中東からの供給を巡る懸念を強めた。北海ブレントは105ドルを上回り、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は101ドルを超えた。ドバイ原油は1週間で21.3％上昇し、1バレル＝123.66ドルとなった。別の市場スナップショットでは、ブレントが106.64ドル、WTIが102.34ドルとされたほか、14日時点のWTIは約102ドルで、1カ月前を約20％上回った。 このパイプラインは、サウジアラビアがホルムズ海峡を回避し、ペルシャ湾岸の施設から紅海沿岸のヤンブーへ原油を輸送する代替ルートである。輸送能力は1日最大700万バレルで、サウジアラビアは約400万バレルを迂回輸送するために利用していた。ただ、最近の輸送量については1日260万～500万バレルとの報告がある。修理には3～5週間、または数週間かかると見込まれており、一部稼働が可能になる可能性もある。攻撃主体については見解が分かれている。サウジアラビアはイランの支援を受けるイラクの民兵が発射したドローンによるものと非難した一方、別の報道ではフーシ派やイラクと関係する勢力のドローンが挙げられた。 韓国の石油精製会社は、9月と10月の通常の原油必要量の90％超を確保しており、直ちに生じる混乱は抑えられている。ただ、9月に手配した貨物は、停止が続けば11月以降の輸入に影響する可能性がある。7月時点で、サウジアラビアは韓国の原油輸入の34.1％を供給していた。韓国政府は戦略備蓄スワップを再開し、代替原油の運賃支援を25％から100％に引き上げることを検討しているほか、国内の精製燃料価格上限を延長する可能性も高まっている。この上限制度は3月13日に導入され、6カ月間の実施を想定して約4.2兆ウォン（30億ドル）が割り当てられた。これにより、精製会社の損失は約5兆ウォン（36億ドル）に達したと推計されている。