ソラナは8月12日、ネットワークのステークの約29％を代表するバリデータが投票できなくなるインフラ障害が発生したにもかかわらず、ブロックの生成を継続した。障害はTeraswitchで発生し、ソラナ財団は同社をネットワーク最大のインフラプロバイダーと説明した。マイアミのエッジルーターで、通常のトランジットプロバイダーの保守中に古いデフォルトルートが有効になった。ルーティングポリシーの値を入れ替えて設定したことで、欧州とアジア太平洋地域向けに経路を広告しない「no-export」指示が適用され、Teraswitchのネットワーク全体に広がった。ソラナのバリデータやRPCノードが設置された拠点を含む12拠点で、インターネット接続と拠点間接続が失われた。独立系ブロックチェーンリスク監視会社のMetrikaによると、スキップされたスロットは32％を超え、非投票トランザクションの処理速度は通常の毎秒約1100～1300件に対し、毎秒300件を下回った。また、新たなブロックがファイナリティ（トランザクションが不可逆となる時点）に達しない状態が約30分続いた。接続が復旧すると、滞留していた処理はファイナリティに達した。ソラナがConsensusのファイナリティを維持するには、ステークの66％超が投票している必要がある。一方、オフラインとなったステークの割合は、停止に至る33％のしきい値を約4～5％下回る水準にとどまった。ソラナ財団によると、Teraswitchは2025年にネットワークのステークの38％をホストしていたが、財団のチームは障害発生前に同社のシェアを30％未満に引き下げた。Teraswitchはその後、無効な経路によって拠点が正常なローカルのエッジルーターを利用できなくなることがないよう、インフラを強化した。追加の経路監視も引き続き進められている。