ブルーム・エナジーは、1GW規模のAIデータセンター向け800V直流ネイティブ電源アーキテクチャについて、従来型の交流受電・配電と比べ、サーバーなどのコンピューティング機器以外の設備投資を36億ドル、27％削減できる可能性があると明らかにした。同社はまた、5年間の総保有コストを55億ドル、約9％削減できると試算している。このモデルの対象はサーバー、GPUなどのコンピューティング機器を除くインフラであり、電力消費量の削減を意味するものではない。ブルームの固体酸化物形燃料電池は、現地で800Vの直流電力を生産するよう設計されており、交流と直流の中間変換段階や、変圧器などの電気設備への依存を減らせるという。ブルームがデータセンターの意思決定者156人を対象に実施した調査では、ハイブリッド型の交流・直流システムや直流ネイティブシステムを含む直流ベースの構成が、2030年までに導入案件の58％を占めると回答者は予想した。同社は、実際の結果は立地条件、エネルギー調達コスト、機器価格に左右されると注意を促した。ブルームはまた、9月21日の取引開始前にS&P500種株価指数の構成銘柄となる予定である。同社株は2026年に入りおよそ3倍に上昇し、最近は約263ドルで取引されている。第2四半期の売上高は10億ドルを超え、通期見通しは39億～42億ドルに引き上げられた。