ナイキは、5年間で時価総額が約80％減少して約530億ドルとなったことを受け、9月21日の取引開始前にS&P100から除外される。株価は今年に入り43％超下落して12年ぶりの安値を付け、最近は36ドル近辺で取引されている。30銘柄で構成するダウ工業株30種平均では、ナイキの構成比率は0.4％と最も小さい。ナイキは2013年にダウ平均に採用されたが、その後の株価上昇率はわずか5％にとどまる一方、S&P500種株価指数は4倍超に上昇した。18年間にわたり採用されてきたS&P100からの除外を受け、ダウ平均からも外れる可能性を巡る憶測が強まっている。ダウ平均は株価平均型の指数で、機械的な除外基準はなく、変更は必要に応じて、S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズの代表3人とウォール・ストリート・ジャーナルの代表2人で構成する非公開の平均株価委員会が決定する。ロイターの分析によると、2013年以降に行われたダウ平均の10回の銘柄変更のうち、少なくとも半数で構成比率が最も小さい銘柄が対象となった。ナイキは、売上高の伸び鈍化、複数の主力フランチャイズ以外での訴求力不足、イノベーションの低下、新興ブランドとの競争といった課題を抱えている。2024年に経営再建を率いるため復帰したエリオット・ヒルCEOは6月、消費者の来店や裁量的支出への圧力が強まる、より複雑なマクロ環境にナイキは対応していると述べた。10月1日に予定されるナイキの決算への見方は悪化しており、FactSetによると、投資判断は「ホールド」が26件、「売り」が5件、「買い」が12件となっている。UBSのアナリスト、ジェイ・ソール氏は、利益と第2四半期の業績見通しが市場予想を下回ると予想している。ウォール街では、今四半期と11月に終了する会計期間の売上高が前年同期比で減少すると予想されている。ナイキの配当利回り4.6％は、なおダウ平均で最も高い。