サトシ・ナカモトが約2万のアドレスでマイニングした約100万BTCは、アドレスが公開鍵を直接明らかにしているため、将来の量子攻撃に特にさらされる可能性がある。ビットコインのセキュリティー研究者ジャスティン・ドレーク氏は、パニックに陥る根拠にはならないと指摘した。ハッシュ化されたアドレスに保管された資金は、使用されるまで公開鍵が明らかにならないため、今回の特定のリスクからは保護されているという。同氏は、ユーザーに対し、お釣りの送金先を新しいアドレスにし、ポスト量子暗号（量子コンピューターへの耐性を持つよう設計されたセキュリティー）の導入を急がないよう助言した。ポスト量子暗号はなお開発中で、バグが含まれる可能性があるためだ。ビットコイン開発者は対応策を試験している。MARAの非公開SlipStreamメンプールとQuantum Safe Bitcoinを通じ、8月には量子耐性を備えた取引がメインネットに送信されたほか、脆弱なアドレスの種類を段階的に廃止する提案「BIP-361」も検討されている。アナリストのジェームズ・チェック氏は、実際に標的となり得るサトシ時代の保有量を171万6000BTCと推計した。これは、より広範な議論で示されている690万BTCを下回る。同氏は、全量が売却されれば市場を圧迫するものの、必ずしも壊滅的な結果にはならないと述べた。