インドのコンピューター緊急対応チーム（CERT-In）は、AppleのOSやソフトウェアに存在する脆弱性について、深刻度の高い警告を発表した。CERT-Inによると、脆弱性を悪用した遠隔攻撃者は任意のコードを実行したり、権限を昇格させたり、機密情報を取得したり、セキュリティー制限を回避したり、サービス拒否（DoS）状態を引き起こしたりする可能性がある。想定される影響には、システムの完全な掌握、データ窃取、サービス中断が含まれる。CERT-Inは、脆弱性が悪用されたとの報告はないとし、Appleはすでに対策済みの更新プログラムをリリースしていると説明した。警告の対象は、バージョン26.7未満のiOSとiPadOS、27未満のmacOS Golden Gate、26.7未満のmacOS Tahoe、15.8未満のmacOS Sequoia、27未満のtvOS、watchOS、visionOS、27未満のSafari、27未満のXcodeである。今回の文書は、特定の仮想通貨ウォレットや取引所アプリ、仮想通貨に特化した攻撃を特定していない。仮想通貨利用者にとってのリスクは、端末が完全に侵害された場合、端末に保存されたウォレットアプリや取引所の認証情報、リカバリーフレーズが流出する可能性があることだ。これとは別に、Ledgerの最高技術責任者（CTO）シャルル・ギュルメ氏が、iPhoneのSafari利用者を標的とする「DarkSword」攻撃について警告したと、先行報道は伝えている。同報道によると、Appleは2025年11月ごろに始まったとされる悪用の報告を受け、iOS 26.3で関連する6件の脆弱性を修正した。利用者はAppleのセキュリティー更新プログラムを適用し、多額の保有資産はスマートフォンではなくハードウェアウォレットで管理するとともに、インターネット接続された端末にリカバリーフレーズを写真やプレーンテキストのファイルとして保存しないことが望ましい。