経済協力開発機構（OECD）は、2026年の世界成長率見通しを6月時点の2.8％から2.9％に引き上げた。中東紛争に関連するエネルギー供給ショックを受けた後も、経済は予想以上に底堅さを示したと説明した。成長率は2025年の3.4％から鈍化する見通しで、OECDは2027年の世界成長率予測を0.1ポイント引き下げ、3.0％とした。 OECDは米国、日本、ユーロ圏の成長率予測を引き上げ、2026年についてそれぞれ2.2％、0.8％、1.0％と見込んでいる。中国の予測は4.5％で据え置き、G20の成長率は3.1％になると予想した。対象となる主要ユーロ圏経済の中ではスペインが最も高い伸びを示し、2026年は2.6％、2027年は1.8％の成長が見込まれている。 大量の原油在庫、湾岸諸国以外の生産国からの供給、政府によるエネルギー支援、良好な金融環境、AI関連投資が、経済活動や貿易への打撃を抑えている。だがOECDは、エネルギーコストの上昇が金融引き締めを促すなか、2026年のG20の総合インフレ率を4.1％、ユーロ圏のインフレ率を3.0％と予測している。国債利回りの高止まり、紛争の長期化、強いエルニーニョ現象、AI投資の低い収益性が成長を下押しする可能性があると警告した。