シティグループがアナリストのセンチメントを追跡する指数によると、米企業利益予想の修正は23週間ぶりに下方修正が上方修正を上回り、2021年9月以降で最長となっていた上方修正の連続記録が途切れた。生活費の上昇が需要を弱め、資金調達コストの上昇が借り手や企業への圧力を強めるなか、懸念は生活必需品、一般消費財、素材、金融の各セクターに集中している。米連邦準備制度は9月前半に利上げを実施し、3年ぶりの利上げとなった。一方、経済協力開発機構（OECD）は、2027年の世界インフレ率が従来予想を上回る可能性があると警告している。モルガン・スタンレーのストラテジスト、マイケル・ウィルソン氏は、特にエネルギー価格が追加の金融引き締めを促すほどインフレを押し上げた場合、バリュエーションがさらに低下すればS&P 500は最大7％下落する可能性があると述べた。業績予想の修正差がマイナスとなったものの、アナリストは2026年通期の米企業利益の伸びについておおむね強気を維持しており、今回の変化は広範な利益見通しを放棄したというより、限界的な悪化とみている。