英中銀のブリーデン副総裁は、エネルギー価格が低下する明確な道筋はないと述べた。金融政策委員会（MPC）が政策金利を3.75％に据え置くなか、政策当局が直面するインフレリスクを浮き彫りにする発言である。発言は、MPCが2026年9月17日に6対3で金利据え置きを決めた後に出たもので、市場では11月の利下げ観測が後退した。英中銀は、エネルギー市場の不安定な状況が続けば、インフレ率が2027年初めに4％を超える可能性があると警告している。英国の2026年8月の消費者物価指数（CPI）上昇率は3.1％で、英中銀の目標である2％を上回った。経済協力開発機構（OECD）は、インフレ率が2026年に平均3.1％、2027年に2.6％になると予想しており、2027年第3四半期には25ベーシスポイントの利下げ余地がある。実施されれば、政策金利は3.5％となる。中東の紛争に関連するエネルギー価格が、ディスインフレの加速を妨げる主な要因となっている一方、労働市場の軟化は賃金上昇圧力を抑えている。今後の利率決定は、インフレ率、エネルギー市場の動向、地政学的リスクなど、今後入ってくるデータに左右される。