米国の成人5000人を対象とした調査で、ジェネレーションZとミレニアル世代は、株式や新しい投資商品を現実的な資産形成手段とみる傾向を強めていることが分かった。一方、若年層の相当数では仮想通貨への信頼が低下している。最新の報告書では、調査を実施したのはバンク・オブ・アメリカとされているが、従来のトピック記録では、調査結果はU.S.バンクの2026年版「WealthSurvey」の一部と説明されていた。ジェネレーションZの回答者の62％、ミレニアル世代の61％は、住宅購入よりも株式市場の方が資産形成への現実的な道筋だと回答した。一方、ジェネレーションZの48％、ミレニアル世代の47％は、仮想通貨などの新しい投資商品が伝統的な選択肢より魅力的だと考えていた。それでも、長期目標では回答者の76％〜79％が伝統的な投資を選好した。過去1年間に仮想通貨への信頼が低下したと回答した割合は、ジェネレーションZで30％、ミレニアル世代で28％だった。一方、株式への信頼が高まったと回答した割合は、それぞれ33％、29％だった。過去の調査結果では、ジェネレーションZが意識的に資産形成を始めた平均年齢は19歳で、上の世代を下回った。また、仮想通貨の保有率は、リスクを取る回答者の方がリスク回避型の回答者より4倍高かった。