米国の包装食品・飲料会社は、健康的な商品に販売をシフトすることで、1年間に食生活に関連する約15万人の死亡を遅らせられる可能性があることが、木曜日に公表された調査で明らかになった。オランダを拠点とするAccess to NutritionイニシアチブとNGOのShareActionは、米国で事業を展開する大手メーカー24社が販売する約1万商品を調査した。これらの企業は、販売額ベースで米国の包装食品・飲料市場の推定37％を占める。各カテゴリーで最も健康的な商品の半分に販売をシフトすれば、医療費を大幅に削減できるほか、食生活に関連する健康状態の悪化による約116億ドルの賃金損失を防げる可能性がある。最大の改善機会があるとされたのは、焼き菓子、ソース、ディップ・調味料、菓子、炭酸飲料、塩味スナックだった。これらのカテゴリーにはすでに健康的な選択肢が存在するため、商品構成の転換や既存レシピの変更、すなわち商品の再配合によって恩恵を実現できると調査は指摘した。