英中銀の金融政策委員会（MPC）委員であるスワティ・ディングラ氏は、イラン戦争に起因する英国の長期的なインフレ圧力の度合いが、今後の冬の数カ月でより明確になるとの見方を示した。英国では、ロシアによるウクライナへの全面侵攻後にエネルギー価格が急騰した2022年に見られたような広範な物価上昇は起きていない一方、雇用市場は現在の方が弱いと述べた。ディングラ氏は、冬のエネルギー価格、賃金妥結、金融市場の価格形成が重要なシグナルになると指摘した。英中銀が利下げを進めていた時期には借入コストの引き下げを最も強く主張した一人だったが、最近は金融政策委員会の大多数とともに借入コストを据え置く投票をしている。