ポリゴンのPOLトークンは、ネットワークが9月23日に1億トークンを恒久的に焼却して以降、約12％上昇した。焼却されたトークンは当時約1022万ドル相当で、ポリゴンの手数料徴収システムに蓄積されたネットワーク手数料が原資となった。焼却規模はPOLの総供給量の約1％に相当する。ポリゴン財団のサンディープ・ナイルワルCEOが取引を確認した。トークン焼却は資産を流通から恒久的に除外するもので、需要が横ばいまたは増加すれば希少性を高める可能性があるが、供給削減がさらなる価格上昇を保証するわけではない。この仕組みにより、コミュニティーは今後、手数料を原資とする焼却を実施でき、供給削減とネットワーク活動の結び付きも強まる。執筆時点のPOLは0.113ドル前後で取引され、焼却日付近の水準から約11.6％上昇していた。一時は0.11497ドルまで上昇したものの、0.115ドルを上回る水準を維持できず、同水準が買い手にとって最初の試金石となっている。0.115ドルを上抜ければ0.12ドルに向かう道が開ける可能性があるが、9月初めに急反落した経緯から、0.12〜0.125ドルの水準は一段と突破が難しいとみられる。0.11ドルを上回って推移すれば回復を支える要因となる。今回の回復局面では、これまでPOLの上値を抑えていた複数の移動平均線も上回っている。下落した場合、最初に注目されるのは0.107〜0.110ドルの範囲である。この範囲を割り込めば、トークンは最新の焼却後上昇の起点に近い0.102ドルまで下落する可能性がある。POLが最近の上昇を維持するには、十分な需要が必要となる。