JPモルガンのトレーディングデスクは、米国株に対する戦術的な中立姿勢を撤回し、9月の非農業部門雇用者数（NFP）統計を前に強気に転じた。経済活動が予想を上回り、消費者が底堅さを保ち、企業利益の伸びが維持され、債券利回りが新たな水準で落ち着く可能性もあることから、同行は短期的な環境がより支援的になったとみている。JPモルガンの米国市場インテリジェンス責任者アンドリュー・タイラー氏は月曜日の顧客向けレポートで、利回りが安定し、原油価格も依然として変動が大きいものの緩やかに低下する可能性があるなか、市場の構成が改善していると述べた。成長と利益は、リスク資産を支えるのに十分な水準を維持しているとの見方も示した。今回の転換は、FRBのウォッシュ議長がジャクソンホールでタカ派的なシグナルを発した後、金融市場が利上げ見通しを急速に引き上げたことを受け、8月下旬に採用した慎重姿勢を反転させるものだ。タイラー氏は6月上旬にも慎重姿勢に転じており、その後、米国株は数週間にわたって下落した。