日本株は火曜日、世界的な債券利回りの高止まりと原油の再上昇を受け、エネルギー主導のインフレが金融引き締めを招くとの懸念が強まり、下落を広げた。日経平均は0.6％安の6万5481で取引を終え、東証株価指数（TOPIX）は1.72％安の4041となった。取引序盤には、それぞれ0.8％安、1.4％安との報道が先に伝わっていた。TOPIX構成銘柄の半数超が配当落ちとなり、市場の重しとなった。ソフトバンクグループ、三菱UFJ、三井住友、トヨタ自動車、任天堂はいずれも下落した。イラン当局者が、11月の米中間選挙前に合意に達する見通しに疑問を呈したと伝えられたことを受け、原油価格は上昇した。トランプ大統領がテヘランの最新提案を拒否したことに続く動きである。