インド株は前日の下落で約6カ月ぶりの安値圏に沈んだ後、小幅な値動きで寄り付く見通しである。原油価格の上昇と中東からの供給を巡る懸念の継続が投資家心理を圧迫している。ブレント原油先物は、米国とイランの対立に伴う供給懸念から1.34％上昇し、1バレル＝106.7ドルとなった。世界3位の原油輸入国であるインドにとって、原油高はインフレ圧力を強め、輸入額を膨らませ、経済成長と企業利益率を圧迫するリスクとなる。GIFTニフティ先物はインド時間午前7時51分時点で2万2819.5ポイントとなり、月曜日に2万2780.25ポイントで引けたニフティ50の小動きの寄り付きを示唆している。リライアンス・ブローキングの調査担当シニアバイスプレジデント、アジット・ミシュラ氏は、急騰するブレント原油、海外投資家による売りの継続、米国債利回りの高止まりを市場の主な重しに挙げた。海外機関投資家は月曜日、535億3000万ルピー（約5億5800万ドル）相当の株式を売却した。売越額は4週間ぶりの大きさとなった。一方、国内機関投資家は518億9000万ルピー相当の株式を買い付けた。取引所の暫定データで明らかになった。アダニ・グループ各社は、インド証券取引委員会（SEBI）が、公開株式比率の違反疑惑を巡り、会長のゴータム・アダニ氏とグループ4社に対する手続きを終結させたことを受け、注目を集めている。審理では、最低25％の一般株主持ち分要件への適合と、プロモーター関連の持ち分の開示が適切だったかが検証された。規制当局は、不適切な開示を理由に2人にそれぞれ200万ルピーの罰金を科した。タタ・グループ各社も注目されている。タタ・トラストが、インド中銀主導の上場を阻止するため、グループ2社をタタ・サンズと統合する案を示したためである。コフォージ、ピディライト・インダストリーズ、ビクラム・ソーラー、NCCについても、各社固有の材料が注目されている。