ビットコインは9月、通常なら仮想通貨の重しとなるドル高と米連邦準備制度のタカ派的なシグナルにもかかわらず、6.14％上昇した。米ドル指数（DXY）は9月29日に約2％上昇して101.61となり、7月下旬以来の高水準を付けた。一方、ビットコインは過去の回復局面に伴った2つのテクニカルシグナルも示した。9月8日には、200日移動平均線を下回る期間が293日続いた後にゴールデンクロスが発生。9月20日には週次終値が8万1159ドルとなり、2025年11月9日以来初めて50週移動平均線を上回った。バイナンス・リサーチによると、200日移動平均線を150日以上下回った後に発生した過去12回のゴールデンクロスのうち6回では、1年以内におよそ100％から600％のピーク上昇率を記録した。ただ、サンプル数が少なく期間が重複しているほか、測定したのは12カ月保有時のリターンではなくピーク上昇率だとして、同社は注意を促した。ギャラクシーのアレックス・ソーン氏は、50週移動平均線を同様に回復する動きは、過去には弱気相場の底を示してきたと述べた。ドル高は、9月16日の米連邦準備制度による0.25％ポイントの利上げと、追加の引き締めが必要になる可能性があるとの当局者の見解を受けたものだ。米国とイランの協議が行き詰まる中での原油高や、2002年以来の高水準となった30年物米国債利回りも、インフレ懸念を強めている。ビットコインの最近の下落局面は、米10年国債利回りが5.17％に達したこと、北海ブレント原油が103ドルを超えたこと、米国債入札の需要が低調だったこと、企業活動を示すデータが堅調だったこととも重なった。10月の利上げ予想は、以前の報道で70％近くまで上昇していたが、その後はおおむね五分五分まで低下した。トレーダーは、米連邦準備制度が10月28日に開く会合を前に、個人消費支出（PCE）価格指数と月次雇用統計の発表を待っている。ビットコインにとって10月は、過去13年のうち10年で上昇し、平均リターンが19.92％、中央値が14.71％となるなど、中央値ベースで過去最も強い月となっている。