Blockaidは、攻撃者がトークン名やシンボル、説明文にプロンプトインジェクションの指示を隠せると警告した。トークンを分析したり、ブロックチェーン取引を実行したりするAIエージェントにとって、追加の攻撃対象となる。エージェントが仮想通貨ウォレットにアクセスしたり、取引に署名したりできる場合、リスクは高まる。Blockaidによると、ソラナでは今月、1日で26万3000以上の新規トークンが記録され、ローンチの大半をpump.funが占めた。これにより、自動化システムが処理する可能性のあるメタデータの量が増えている。同社は、バンクル（Bankr）に関連するAI制御ウォレットが、SNS上で公にプロンプトを受けた後、約21万5000ドル相当のトークンを送金した5月4日の事例を挙げた。また、ChatGPTがユーザーにトークン交換のためsceptre.networkへアクセスするよう指示し、ユーザーが約210万ドルを失った9月3日の事例や、同様のウェブサイトを通じて別のユーザーが約500ドルを失った事例も紹介した。9月14日の実演では、改ざんされたメタデータによって、取引所のAIエージェントにトークンの無制限の利用許可を承認させられる可能性が示された。ただし、Blockaidはこれを実際に報告された盗難ではなく、仕組まれた実演だと説明した。従来のトークンチェックは、スマートコントラクトの挙動や流動性、リンクに重点を置くため、メタデータ内の悪意ある指示を検知できない可能性がある。取引シミュレーションを使えば、署名前に予想される資産の移動や権限、コントラクト呼び出しを示し、確認の機会を追加できる。Blockaidによると、メタマスクは6月以降、Agent Walletの取引を同社の検証に通しており、9月にはより幅広いユーザー層向けにAIスキャム検知機能を導入した。これらの事例で使われた攻撃手法は異なるものの、エージェントが読み取れる情報と、実行を許可された指示との間にあるセキュリティー上の境界を浮き彫りにしている。