サムスン電子は今後3年間で、株主還元に充てる原資を最大600兆ウォン（約4405億3000万ドル）創出する可能性があると、KB証券が指摘した。この試算は、現在の3年間を対象とした同証券の140兆ウォンの見積もりの4倍超に当たり、サムスンがフリーキャッシュフローの50％を配当や自社株買い・消却を通じて還元し続けることを前提としている。予測の根拠は、広帯域メモリー（HBM）がウエハー生産能力を吸収することで、従来型DRAMの不足が長期化するとの見通しである。HBMの生産には従来型DRAMの3倍超のウエハー生産能力が必要で、サムスンは来年、HBMが世界のDRAMウエハー生産能力の3分の1超を使用すると予想している。KB証券はまた、HBMの販売価格が2027年に100％超上昇し、サムスンのHBM売上高に占めるHBM4の比率が今年の40％から80％に高まると予測している。供給の逼迫、DDR5の納期長期化、AI推論需要の拡大が業績予想を押し上げている一方、NAND価格の高止まりと利益確定売りにより、半導体株は変動が大きくなっている。