キンドリルが初めて実施した世界のモダナイゼーションに関する調査で、98％の組織が近代化を延期し、事業に悪影響が生じたことが分かった。ほぼ半数は依然として予定より遅れている。五大陸の12業種にわたる企業・技術部門のリーダー2000人から回答を得た調査によると、投資判断を左右する要因として、AI導入がコスト削減、レガシーシステムの刷新、レガシーシステムに関する専門知識の不足を上回っている。AIは、メインフレームとエッジコンピューティングの利用拡大を促す最大の要因であり、SaaSとプライベートクラウドの拡大では2番目に大きな要因となっている。また、ネットワークやアプリケーションポートフォリオの更新を進める主な理由でもある。メインフレームを保有する組織はすべて、同プラットフォームにAIを導入する計画があると回答した。10％は、タスクを自律的に計画・実行できるシステムであるエージェント型AIを、依存関係のマッピング、コード変換、文書化といった近代化作業の本番環境に導入している。こうした先行導入企業では、67％が近代化目標を予定より前倒しで進めているか、予定通りに進めていたのに対し、その他の組織では51％だった。報告書によると、近代化は9つのステークホルダーが関与する取締役会レベルの事業上の優先課題となっている。さらに、主権、規制、サイバーレジリエンス、地政学的な要因が技術環境の複雑さを増している。現在、ミッションクリティカルなアプリケーションは、パブリッククラウド、プライベートクラウド、メインフレーム、オンプレミス環境にほぼ均等に分散している。