ソフトバンクグループの孫正義社長は、AIの能力が指数関数的に拡大する中、超知能が誤った手に渡れば「非常に危険」になり得ると警告した。孫氏は10月4日、ホワイトハウスの科学技術政策顧問マイケル・クラツィオス氏と京都で会談し、各国は信頼を築き、能力が高まるAIモデルのリスクを抑えるため協力しなければならないと述べた。孫氏は、ChatGPTを開発したオープンAIにソフトバンクの資金約650億ドルを投じており、AIと学習機械が2040年までに世界の国内総生産（GDP）の少なくとも20％を占める可能性があるとの予測を改めて示した。これは46兆ドルに相当する。クラツィオス氏は、AIを科学研究に活用することで研究を加速させる、米国主導の17カ国による取り組みを発表した。一方、中国はホワイトハウスの声明を当初支持した国々には含まれなかった。孫氏は、AIシステムが2027年から、ロボットなどの機械が物理世界と相互作用するのを支援し始める可能性があると述べた。