米国株は10月8日、まちまちで取引を終えた。OpenAIの9月末時点の年換算売上高が約500億ドルで、投資家に以前示された700億ドルを約200億ドル下回ったとの報道を受け、人工知能（AI）関連株に再び売りが広がった。ダウ工業株30種平均は0.1％高の5万1231.64、S&P500種株価指数は0.47％安の7765.36、ナスダック総合指数は1.25％安の2万7193.34で引けた。エヌビディア、ブロードコム、マイクロン・テクノロジー、AMD、SKハイニックスADRはいずれも下落した。報じられた差異は、従来の比較でクラウド提携先経由の売上高を異なる方法で扱っていたことを反映したものであり、それだけでOpenAIの事業が縮小していることを示すものではない。原油価格の上昇に加え、国防総省がイランに対する大規模作戦の可能性に備えていたとの報道も、投資家心理の重しとなった。ただ、トランプ大統領が11月の中間選挙前にイランを攻撃することはないと述べた後、原油価格は日中高値から上げ幅を縮小した。米30年債入札で需要が堅調だったことを受け、償還までの期間が長い米国債の利回りは低下した。