モナド共同創設者のキオン・ホン氏は、AIを駆使する攻撃者の能力が高まる中、仮想通貨開発者に運用セキュリティを最優先課題とするよう促している。ホン氏は、モナド財団の「Crypto OpSec Bible（仮想通貨運用セキュリティ聖典）」、管理者アカウントに関する指針、大規模言語モデルを使って脆弱性を発見する研究、オープンソースツール「Ultrafuzz」などのリソースをチームに紹介している。Ultrafuzzは、専門分野ごとのAIエージェントを連携させ、コントラクトの挙動を調査し、セキュリティ特性を検証するとともに、確認に向けて調査結果を整理する。同ツールはSolidityとVyperに対応しているが、エージェントが制限のない権限で動作するため、モナドは使い捨ての隔離された仮想マシン上でのみ実行するよう利用者に指示している。財団の運用セキュリティ指針は、フィッシング、認証情報の管理、従業員の端末、第三者への権限付与、管理者による署名の慣行を扱っている。同指針は、チェーンライトの「Lumos」追跡ツールを引用し、2023年1月から同指針の報告締め切りまでに追跡した事案では、管理権限の乗っ取りによる被害額が33億1000万ドルに達した一方、スマートコントラクトの脆弱性による被害は9億8300万ドルだったとしている。CloudflareのAPIキー、侵害されたインジェクティブの開発者向けパッケージ、OkoBotマルウェアを巡る最近の事案は、同指針が強調するアクセス権限とソフトウェア・サプライチェーンのリスクを示している。